「デジタル時代の到来」や「コロナ禍による働き方の変化」により、企業側も既存事業の付加価値や新たな領域にチャレンジする等、環境変化に適応した新たな事業戦略が求められています。 10月に開催された臨時国会において、政府はリスキリング支援に5年間で1兆円を投じる計画を発表。政府の後押しを受け、企業において人的投資を積極的に行う機運が高まりつつあります。 本セミナーは、企業の成長・変革を担う人材の育成・再教育の必要性等、貴社のリスキリングについて考えることができる絶好の機会となっております。ぜひ皆様のご出席をお待ちしております。

中堅社員は、組織の中核的存在です。自分の業務推進に加え、後輩指導や上司補佐という役割を担い、全体に貢献することを期待されています。 その役割を果たすための考え方や行動を学び、日常業務で発揮できることを目指します。 そして、自身の立ち位置を認識し、次年度に向けた自己成長目標を設定します。

本セミナーでは、財務諸表を分析して企業状況を理解するために必要な会計知識が身につく「ビジネス会計検定試験」の内容をご紹介しながら、貸借対照表や損益計算書といった財務諸表の仕組みと読み方をやさしく解説します。 「自社や他社の財務諸表を分析して仕事に役立てたい」、「簿記の知識はあるけれども財務諸表の分析に関してはこれから・・・」という方にオススメです。

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後継者塾では、事業を引き継ぐ後継者としての心構えや覚悟、経営の基礎知識を講師のレクチャーやワークショップを通じて習得することで、経営者としての一歩を踏み出せるよう支援いたします。 ※各回関連性を有するため、単発の受講はできません。（開催日：12/12・12/21・1/18・1/23）

社会人の土台となるビジネスマナーを体系的に学びます。 1日目は、まず自社の企業理念をふまえたうえで、社会人の心構えや習慣づくりの必要性を理解し、ビジネスマナーの基礎について実践演習を行います。2日目は、業務を円滑に進めるコミュニケーションマナーやスキルを中心に実践演習を行います。 理解↔実践の反復演習で、ビジネスマナーの必要性を「自分事」として理解し、習得する2日間講座です。

組織内外の関与者との関係性の形成に役立つビジネスマナーと、社会人として自律的・主体的に働くための考え方や習慣の重要性を学びます。また、生産性向上や目標達成力向上をめざし、コミュニケーション能力、新入社員・若手社員に必要な業務遂行能力を身につけます。

組織内外の関与者との関係性の形成に役立つビジネスマナーと、社会人として自律的・主体的に働くための考え方や習慣の重要性を学びます。また、生産性向上や目標達成力向上をめざし、コミュニケーション能力、新入社員・若手社員に必要な業務遂行能力を身につけます。

コロナ禍でデジタル化の波が一気に押し寄せ、働き方改革、生産性向上、さらには電帳法の改正やインボイス制度への対応などに迫られる中、一体何から取り組めばよいか分からない。 福岡商工会議所は、デジタル化推進を切り口に、小規模事業者・中小企業者等へのDXへ向けた、はじめの一歩を“おせっかいする”展示会イベントを開催します。イベント当日は、DXにまつわる講習会や展示ブース、個別相談会を設けて、これから企業のデジタル化を目指す事業者の皆さまをお待ちしておりますので、この機会に是非ご来場ください！

コロナ禍での就職活動を経て、社会人となった新入社員。社会で活躍できる人材の土台をつくるためには、個人の特性に応じた適切な指導が必要です。 本講座では、社会人に必要な基礎知識・ビジネスマナーに加え、ビジネスの現場に必要なコミュニケーション力向上を図ります。さらに、講師から人事部門への育成状況フィードバックにより、新入社員の特性や成長度合いを可視化することで、研修後も新入社員に寄り添った効果的な育成が可能となります。

本講座では、組織やチームにおいて中核となる中堅社員としての自覚を促し、「上司の補佐」「業務の遂行」「後輩の指導」という役割を果たすために必要な７つの仕事力を身につけます。

社員に病気やケガなどの事故が起こったときの給付や生活に直接影響する保険料、今日不可欠な定年再雇用された社員に関する社会保険手続きなど、会社の担当者として正確に理解しておくべき社会保険のポイントを、膨大な法体系から特に必要な部分を抽出して整理し、新任担当者にも分かりやすく解説します。

経理担当者はどんな仕事をすれば良いのか。初級、中級、上級の階層別に何を考えてどう行動するべきなのか明白になります。経理業務は日々伝票を作成したり、ただ仕訳をしているだけでは失格です。経理業務をする上で判断に困った時の対処法をお伝えします。 そして、管理会計は分析するだけでは意味がありません。決算書をどうやって会社の経営に役立てるのか。ポイントを理解すれば研修の翌日から実践可能です。 ※当日は必ず電卓をお持ちください。

日常業務において契約書を扱っている方を対象に、契約書を作成するときの手順、提案された契約条項を修正する方法、契約書の有効・無効の判断のポイント、トラブルを生じた際の対応と流れを、事例を中心に、演習を交えながら実践的に学びます。 ※事前アンケートがあります

レジリエンス（折れない心）の高め方を学び、マネジメントの引き出しを増やすことを目的とした講座です。 管理者として、部下の自走を促し、しなやかな心を育成するアプローチ法のみならず、上司と部下、他部門との二つの板挟みに悩み、少ない権限に対して責任やプレッシャーが大きいことが多い管理職自身のレジリエンスについても磨き方を学びます。

採用から退職までの各ステージにおいて、人事担当者が最低限知っておくべき法律知識と業務対応のポイントを最新の法令や判例に基づいて解説します。 また、人事担当者が直面する雇用の流動化への対応や、紛争解決制度整備などの課題に対し、顕在化しやすい労使間トラブルへの対応や、労務管理を的確に行うための労働法を根拠にした基本ルールを学びます。

在宅勤務、フレックスタイム制、限定正社員、ジョブ型雇用、副業・兼業、フリーランスなど、多様な働き方の実務ポイントについて、最新の法令・ガイドラインに基づき解説します。 中小企業にとっては、報道に出てくる情報に惑わされず、各社の実態に即した“地に足が付いた対応”も重要です。何をどこまで対応する必要があるのか、企業がとるべき戦略・対応も学べます。

育休を取得した社員が組織で活躍するためにどのような準備や施策、教育が必要かについて具体的にお伝えします。育休を取得する本人だけでなく、育休社員・時短社員を部下に持つ管理職へどのような支援や情報提供が必要なのかについて、事例を交えて分かりやすく解説し、自社に合った対応策を考えます。

自社の経営状況を確認し、課題を解決するための計画を立てることは、例えば健康診断で見つかった不具合をメンテナンスしていくことと同様で、事業を健全に維持していくために大変重要です。また、自身の思い入れだけでなく、顧客ニーズや市場の動向に合致した事業でなければ継続は難しくなります。このセミナーでは、地道に事業の継続、拡大をされたい方を対象に経営に必要な分析方法や計画立案方法と併せて、１枚の様式を用いて自社の現状と今後の計画を整理していく方法を紹介します。